anchor

TOP > ファンド情報 > パインブリッジ・キャピタル証券ファンド(為替ヘッジなし)/(為替ヘッジあり) > リスク

ファンド情報

基準価額一覧

お気に入りファンド一覧

スマートフォン用サイトのご案内

<フラットさん> パインブリッジ日本住宅金融支援機構債ファンド

<ミスターホーム> パインブリッジ米国住宅支援機関債ファンド<為替ヘッジあり>/<為替ヘッジなし>

パインブリッジ・ワールド株式・オープン

パインブリッジ・キャピタル証券ファンド(為替ヘッジなし)/(為替ヘッジあり)

<ぼんさい>パインブリッジ日本企業外貨建て社債ファンド(為替ヘッジあり)
/(為替ヘッジなし)

<未来インフラ>パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド

テクノロジー・インフラ

市場情報

文字サイズ:小 文字サイズ:中 文字サイズ:大

最終更新日

パインブリッジ・キャピタル証券ファンド(為替ヘッジなし)/(為替ヘッジあり)

リスクと留意点
各ファンドは、主としてキャピタル証券など値動きのある有価証券(外貨建ての有価証券には為替変動リスクもあります。)に実質的に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、各ファンドは預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属しますので、お申し込みにあたりましては、各ファンドの内容・リスクを十分ご理解のうえ、お申し込みください。
各ファンドが有する主なリスク要因として、以下の項目が挙げられます。
価格変動リスク
有価証券は、一般にマクロ経済の動向による金利変動、信用スプレッドの拡大・縮小などにより価格が変動します。さらに、発行体の信用状況、経営・財務状況、企業業績ならびに市場の需給などの影響も受けます。組入銘柄の価格の下落は、各ファンドの基準価額の下落要因となります。
ページの先頭へ
流動性リスク
一般に市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、あるいは価格の高低に関わらず取引量が限られることがあり、不測の損失を被る場合があります。なお、キャピタル証券は、普通社債に比べて市場規模が小さく取引量が少ないため、流動性リスクが高まる可能性があります。
ページの先頭へ
信用リスク
組入有価証券の発行体および取引の相手先の倒産や財務状況の悪化などの理由による価格の下落、利息・元本・償還金の支払不能または債務不履行などの影響を受け、各ファンドの基準価額が下落することがあります。
ページの先頭へ
為替変動リスク
(為替ヘッジなし)では、原則として為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を受けて投資対象通貨と円との外国為替相場が円高となった場合には、ファンドの基準価額が下落する要因となります。(為替ヘッジあり)では、原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。また、為替ヘッジを行うにあたり、投資対象通貨の短期金利が円の短期金利より高い場合、この短期金利の金利差相当分のヘッジコストがかかります。
ページの先頭へ
キャピタル証券固有のリスク
① 元利金削減のリスク

バーゼルⅢ対応型劣後債・優先証券は、実質破綻状態にあると規制当局が判断した場合には、元利金などが削減されます。この影響を受け、各ファンドの基準価額が大きく下落することがあります。


② CoCo債固有のリスク

CoCo債には、実質破綻状態にあると規制当局が判断した場合に加えて、自己資本比率が一定水準を下回った場合などにおいて、元本の一部もしくは全部が削減される、または強制的に普通株式に転換される場合があります。この影響を受け、各ファンドの基準価額が大きく下落する可能性があります。


③ 繰上償還リスク

キャピタル証券には繰上償還条項が設定されているものがあります。市況動向などにより、繰上償還が実施されない場合、もしくは繰上償還されないと予想される場合には、当該証券の価格が大きく下落する可能性があります。また、金利低下局面で繰上償還された場合には、金利低下による当該証券の価格上昇を享受できないことがあります。組入銘柄が繰上償還された場合、償還された元本を他のキャピタル証券に投資することがありますが、市況動向により利回りが低下する場合があります。


④ 法的弁済順位に関するリスク

一般的にキャピタル証券は、法的弁済順位では普通株式に優先し普通社債に劣後するため、発行体の破綻時における残余財産からの弁済が後順位となる可能性があります。なお、バーゼルⅢ対応型キャピタル証券の発行体が実質破綻状態にあると規制当局が判断した場合などにおいては、普通株式よりも先に損失を負担することになります。


⑤ 利息・配当の支払いに関するリスク

キャピタル証券には、利息・配当の変更条項がついているものがあります。発行体の業績の著しい悪化などにより、利息・配当の支払いが削減・繰延・停止される可能性があります。


⑥ 制度変更などに関するリスク

規制の変更などによりキャピタル証券市場にとって不利益な制度変更などがあった場合は、基準価額が下落することがあります。また、制度変更によりキャピタル証券の発行要件などが変更となり、各ファンドの基準価額に影響を与える場合があります。

ページの先頭へ
特定の業種への集中投資リスク
各ファンドは、主として世界の金融機関が発行するキャピタル証券に実質的に集中投資するため、金融機関の企業業績・財務状況などや、金融機関を取り巻く規制・情勢などの変化により大きな影響を受けます。したがって、幅広い業種に分散投資するファンドと比較して、基準価額の変動が大きくなることがあります。
ページの先頭へ
収益分配金に関する留意点
収益分配は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて行う場合があります。したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間における各ファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配金は各ファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
当ファンドのリスクは、上記に限定されるものではありません。
ページの先頭へ