anchor

TOP > ファンド情報 > パインブリッジ・キャピタル証券ファンド(為替ヘッジなし)/(為替ヘッジあり) > 特色

ファンド情報

基準価額一覧

お気に入りファンド一覧

スマートフォン用サイトのご案内

<フラットさん> パインブリッジ日本住宅金融支援機構債ファンド

<ミスターホーム> パインブリッジ米国住宅支援機関債ファンド<為替ヘッジあり>/<為替ヘッジなし>

パインブリッジ・ワールド株式・オープン

パインブリッジ・キャピタル証券ファンド(為替ヘッジなし)/(為替ヘッジあり)

市場情報

文字サイズ:小 文字サイズ:中 文字サイズ:大

最終更新日

パインブリッジ・キャピタル証券ファンド(為替ヘッジなし)/(為替ヘッジあり)

anchor
特色1 「パインブリッジ・キャピタル証券マザーファンド」を通じて、主として世界の金融機関が発行するキャピタル証券(CoCo債・劣後債・優先証券など)に投資を行います。
《キャピタル証券とは》
キャピタル証券とは、CoCo債、劣後債、優先証券などの債券と株式の両方の性格を持った証券の総称です。ハイブリッド証券とも呼ばれます。
キャピタル証券は普通社債と比べて法的弁済順位が低く、繰上償還条項や利息・配当の支払い削減などの条項を持つものがある一方、利回りが高いという特徴があります。
金融機関が発行するキャピタル証券は、バーゼルⅢ対応型(CoCo債・劣後債・優先証券)およびバーゼルⅡ対応型(劣後債・優先証券)に大別できます。
CoCo債: 発行体の自己資本比率があらかじめ定められた水準を下回った場合や、発行体が規制当局から実質破綻とみなされた場合に、元本削減や普通株式への転換がなされるなどの特徴があります。
バーゼルⅢ対応型劣後債・優先証券: 発行体が規制当局から実質破綻とみなされた場合に、元利金が削減されるなどの特徴があります。
バーゼルⅡ対応型劣後債・優先証券: バーゼル基準の変更により今後自己資本に算入されず、繰上償還されるものが多く見込まれることから、今後は市場規模の縮小が見込まれます。
劣後債: 普通社債よりも法的弁済順位が劣る社債のことをいいます。つまり会社が倒産した場合など、一般の債権者への支払いをすべて終えた後に、支払いが可能であれば債務の返済が行われることになります。このため、社債の一種ではありますが、株式に近い性格を持つ証券といえます。劣後債も優先証券と同様、金融機関では自己資本比率を高めるために発行されることがあります。
優先証券: 普通株式とは異なる出資型証券の一つであり、優先株式などがあります。配当や残余財産の分配が普通株式より優先される代わり、会社の経営に参加する権利(議決権)が制限されます。また、自己資本比率を高める資金調達方法として、金融機関などに広く用いられます。
保険会社などが発行するキャピタル証券は、上記の区分とは異なる場合があります。
バーゼルⅢ対応型キャピタル証券は、発行する金融機関の自己資本比率の低下や破綻の可能性が高まった場合に、金融機関の損失吸収を行うクッションのような役割を持つ証券といえます。
各ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。

《ファミリーファンド方式とは》

投資者からの資金をまとめてベビーファンドとし、その資金を主としてマザーファンドに投資することにより、実質的な運用をマザーファンドで行う、複数のファンドを合同運用する仕組みをいいます。

【ファンドの仕組み】

ファンドの仕組み
マザーファンドは、他のベビーファンドが共有する可能性があります。
ページの先頭へ
anchor
特色2 「為替ヘッジなし」では、実質外貨建資産について原則として為替ヘッジを行いません。「為替ヘッジあり」では、実質外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。

≪為替ヘッジとは≫

為替ヘッジとは、当該通貨間にある短期金利差を負担することで、為替変動リスクを回避する手段です。為替ヘッジを行うことで、円高が日々の基準価額の下落要因にならないかわりに、円安は基準価額の上昇要因にはなりません。為替ヘッジを行うにあたり、投資対象通貨の短期金利が円の短期金利より高い場合、この短期金利の金利差相当分のヘッジコストがかかります。

各ファンド間においてスイッチングができる場合があります。詳しくは販売会社にてご確認ください。

ページの先頭へ
anchor
特色3 マザーファンドの運用にあたっては、パインブリッジ・インベストメンツ・エルエルシー(PineBridge Investments LLC)に外貨建資産の運用に関する権限を委託します。
パインブリッジ・インベストメンツ・エルエルシーは、ニューヨークに拠点を有する、パインブリッジ・インベストメンツ・グループ(運用資産残高約827億米ドル、平成28年12月末日現在)の中核をなす資産運用会社です。
ページの先頭へ

分配方針

年4回(2・5・8・11月の各16日、休業日の場合は翌営業日)決算を行い、利子・配当等収益(インカム収入)を中心に分配を行います。なお、将来の分配金が保証されているものではなく、分配対象額が少額の場合など、分配を行わないこともあります。

<分配のイメージ図>

分配のイメージ図
上記はイメージ図であり、将来の分配金のお支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

資金動向、市況動向、残存信託期間などによっては、前記のような運用ができない場合があります。

ページの先頭へ