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パインブリッジ・キャピタル証券ファンド(為替ヘッジなし)/(為替ヘッジあり)

<ぼんさい>パインブリッジ日本企業外貨建て社債ファンド(為替ヘッジあり)
/(為替ヘッジなし)

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<未来インフラ<為替ヘッジあり>>パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド<為替ヘッジあり>

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最終更新日

<バイリンガル> パインブリッジ米国REITインカムファンド

リスクと留意点
当ファンドは、主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、米国の証券取引所に上場されている不動産投資信託証券(以下「REIT」といいます。)など値動きのある有価証券等(外貨建て資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、当ファンドは預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、ファンドの内容・リスクを十分ご理解のうえ、お申込みください。
当ファンドが有する主なリスク要因は、以下の通りです。
価格変動リスク
REITは証券取引所に上場され、株式同様に取引されますので、経済・社会情勢、企業業績、発行体の信用状況、経営・財務状況ならびに市場の需給等の影響を受け、価格が変動します。組入銘柄の価格下落は基準価額を下げる要因となります。
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信用リスク
REITは法人組織であり、その経営や財務状況の悪化等の理由による価格の下落、配当の支払不能等の影響を受け、基準価額が下落することがあります。
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為替変動リスク
当ファンドは実質的に外貨建て資産に投資しますので、為替変動リスクを伴います。一般的に外国為替相場は、金利変動、政治・経済情勢、需給その他の様々な要因により変動します。この影響を受け外貨建て資産の価格が変動し、基準価額が下落することがあります。当ファンドには、為替変動リスクを低減するため為替のフルヘッジを行うAコースと為替ヘッジを行わないBコースがあり、それぞれのコースの持つリスクが異なります。
「Aコース(為替ヘッジあり)」
実質組入外貨建て資産については原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替ヘッジを行うにあたり、ヘッジ対象通貨と円との金利差相当分のヘッジコストがかかります。
「Bコース(為替ヘッジなし)」
実質組入外貨建て資産については原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を直接的に受けます。
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流動性リスク
REITを売買しようとする場合に、市場の需給状況により、希望する時期および価格で売買できないリスクをいいます。この影響を受け、基準価額が下落することがあります。
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REIT固有の投資リスク
REITの投資対象が主に賃貸不動産であり、景気動向や不動産市況等が保有不動産の入居率、賃貸料に影響し、REITの収益に影響を与え資産価値の下落をもたらすことがあります。
金利変動による相対価値の変化および不動産価値の変化ならびに不動産開発にかかる資金調達コストの変化等の影響を受けます。
不動産等にかかる法制度(税制、建築規制等)の変更が不動産価値および賃貸収入等の低下をもたらした場合には、その影響を受けます。
テロ活動・自然災害等による不測の事態が発生し、不動産価値および賃貸収入等の低下をもたらした場合には、その影響を受けます。
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法制度等に関するリスク
REITに対する内外の法律、税制、会計処理等の変更による影響を受け、基準価額が下落することがあります。
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収益分配金に関する留意点
収益分配は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて行う場合があります。したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
当ファンドのリスクは、上記に限定されるものではありません。
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