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<ぼんさい>パインブリッジ日本企業外貨建て社債ファンド(為替ヘッジあり)
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<未来インフラ<為替ヘッジあり>>パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド<為替ヘッジあり>

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最終更新日

<ラストリゾート> パインブリッジ米国優先証券ファンド

リスクと留意点
当ファンドは、主として米国の優先証券など値動きある有価証券(外貨建て資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので基準価額は変動します。したがって、当ファンドは預貯金とは異なり、元本が保証されているものでははなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益はすべて受益者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、当ファンドの内容・リスクを十分ご理解のうえお申込みください。当ファンドが有する主なリスクは以下の通りです。
価格変動リスク
当ファンドの主要投資対象である優先証券は、債券に近い性質を有しているため、一般にマクロ経済の動向による金利変動、信用スプレッドの拡大・縮小等により価格が変動します。また、経済・社会情勢、発行体の信用状況、経営・財務状況、市場の需給等によっても変動します。組入銘柄の価格の変動は、当ファンドの基準価額を上下させる原因となります。
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信用リスク
組入有価証券等の発行体および取引の相手先の倒産や財務状況の悪化等の理由による価格の下落、利息/配当・償還金の支払不能または債務不履行(デフォルト)の影響を受け、基準価額が下落することがあります。
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為替変動リスク
外貨建て資産への投資には為替変動リスクを伴います。外国為替相場は、金利変動、政治・経済情勢、需給その他の様々な要因により変動します。この影響を受けて外貨建て資産の価格が変動し、基準価額が下落することがあります。当ファンドでは、原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替ヘッジを行うにあたり、ヘッジ対象通貨と円との金利差相当分のヘッジコストがかかります。日米金利差の縮小はヘッジコストの減少要因に、拡大はヘッジコストの増加要因になります。
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流動性リスク
組入有価証券等を売買しようとする場合に、当該有価証券等の需給状況により、希望する時期および価格で売買できないリスクをいいます。 この影響を受け基準価額が下落する要因になることがあります。
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優先証券固有の投資リスク
期限前償還リスク
優先証券には繰上償還条項が設定されているものが多くあります。金利低下局面で繰上償還された場合には、当該金利低下による優先証券の価格上昇を享受できないことがあります。また、組入銘柄が期限前償還された場合、償還された元本を再投資することになりますが、市況動向により再投資した利回りが償還まで持ち続けられた場合の利回りより低くなることがあります。
弁済順位に関する留意点
一般的に優先証券は、弁済順位では株式に優先し債券に劣後します。発行体の破綻時における残余財産からの弁済が後順位となる可能性があります。なお、優先証券によっては、株式に対しても弁済順位が劣後する可能性があります。
利息/配当の支払いに関する留意点
優先証券には利息/配当の支払繰延条項がついているものがあります。発行体の業績の著しい悪化等により、利息/配当の支払いが繰延べられる可能性があります。
制度変更等に関する留意点
米国の税制の変更等、当ファンドの主要投資対象である米国優先証券市場にとって不利益な制度変更等があった場合は、市場規模が著しく縮小し、基準価額が下落することがあります。また、今後、新しい形態のものが発行される可能性があり、米国優先証券の特色の内容が変更となることがあります。
その他の留意点
優先証券によっては、金融監督当局が当該有価証券の発行体を実質破綻状態にあると判断した場合や財務状況等が悪化し自己資本比率が一定水準を下回った場合等に、元本が削減されたり強制的に株式に転換されることがあります。
収益分配金に関する留意点
収益分配は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて行う場合があります。したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
当ファンドのリスクは、上記に限定されるものではありません。
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